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Time Table
基調講演 ～ 2021年 移動の進化への挑戦 ～
日産自動車時代にＣＯＯ（最高執行責任者）として電気自動車（EV）「リ―フ」の量産化を実現させ、日本自動車工業会の会長などを歴任し、現在はＩＮＣＪ代表取締役会長の志賀俊之氏。本セッションでは日本のモビリティ業界を代表する一人である志賀氏に「ＥＶ化に対する自動車メーカー視点での動きは？」、「ＥＶへの異業種の参入で気になっているプレーヤーは？」、「既存の自動車メーカーが強みを生かして生き残る道とは？」といった自動車業界に携わっていない方でも聞きたくなるトピックについて、当社ＣＥＯ北川との対談を交えながら講演いただきます。また本セッションではスマートドライブの新サービスや新たな提携について北川より発表いたします。
EVの普及を加速する東京ガスの挑戦！ 〜豊かな生活実現に向けた未来図〜
東京ガスは、2030年に向けたグループ全体のビジョン「Compass2030」において、「CO2のネット・ゼロ」、「『価値共創』のエコシステム構築」等の挑戦を掲げ、電力事業への参入などで大きな存在感を示すとともに、EV関連サービスなど、新たな分野での事業拡大も目指しています。今回は、現在進行中の取り組みのなかでも、特にEV充電サービス事業に関わる挑戦についてお話いただきます。
ワークショップを通して見えてくるMaaSプロジェクトの進め方
パソナテックは、人とテクノロジーの力で「人々の豊かな生活の創造、新たな社会インフラの構築」の実現を目指しています。そしてIT・エンジニアリング領域に特化したエンジニアの派遣のほか、国内各地の開発拠点を活用した受託開発にも力を入れています。 また、近年はスマートシティやMaaSの実現に向け、共創する企業とのワークショップを通じた新規サービスの企画立案や、アプリ開発なども行っています。 本セッションでは、ワークショップ形式の企画立案から、アプリ開発やシステム開発、および運用までの流れを紹介するとともに、これからパソナテックが目指す世界を語っていただく予定です。
自治体と地元企業と共に推進する、EVを活用した地方創生とは？
自動車業界でもモノの「所有」からカーシェアリングやサブスクリプションなどの「使用」へという消費行動が広がり、自動車の存在価値も変わり始めています。そのようなパラダイムシフトが起きる中、住友三井オートサービス（SMAS）は国内外のグループ会社で約 100 万台の車両を保有・管理する国内トップクラスのオートリース事業に限らない「モビリティサービス」を提供する企業への進化を続けています。本セッションでは、車両管理やEVシェアリングなどを通じて自治体や地元企業と推進する地方創生の取り組みなど「モビリティサービス」に踏み込んだ事例やサービスの詳細を紹介いただきます。
KDDIが支えるIoT・DXによる企業や社会の変革！そして、地方創生・MaaS に取り組む理由とは？
IoT・DX・CASE・MaaS…バズワード的にワード先行で、自身の周りで実感できていない方も多いのではないでしょうか？本セッションでは通信事業者であるKDDIが取り組むIoT・DX事例を紹介します。 さらには同社はICTサービスを通じて地方創生やMaaSに取り組んでいます。ただ、KDDIは「地方創生の主役はKDDIじゃない」と明言しています。その真意などにも迫ります。
小泉進次郎環境大臣に聞く！再エネが日本の自動車業界に不可欠な理由
政府は2030年度の温室効果ガスを2013年度比46%削減するという目標を掲げました。その中でモビリティ分野の脱炭素化は不可欠です。本セッションでは環境省が取り組む「モビリティ×再生可能エネルギー」の施策紹介だけでなく、世界的な脱炭素化の流れの中で、自動車業界が進むべき方向性や再生可能エネルギーによる持続可能な社会がもたらすメリットについて小泉進次郎環境大臣にお話しいただきます。モデレーターは、スマートドライブの非常勤監査役でもある、株式会社zero to one（ゼロ・トゥ・ワン）の竹川隆司CEOが務め、両者の出身地である横須賀に関連するモビリティを活用した取り組みについてもディスカッションいただきます。
英国の老舗自動車メーカーが切り開く未来のモビリティとは？ 〜ジャガーランドローバーの挑戦〜
100年に一度と言われる大変革時代の真っただ中の自動車業界において、電気自動車（EV）には米アップルや中国の新興企業の参入が見込まれるなど、競争の激化が今後予想されます。本セッションでは、国内外の自動車メーカーが相次いで電動化の指針を出す中、2025年から全てのジャガー・モデルをEVとする業界でも挑戦的な目標を掲げたジャガー・ランドローバーの日本法人社長のマグナス・ハンソン氏に、当社CEO北川がEVを含む電動化戦略や日本独自の取り組みなどについて伺います。
超小型EVをはじめとした、エネルギーシフト時代を乗り越えるための様々な取組み
2021年2月、出光興産はタジマモーターコーポレーションと共同で開発する超小型EVを22年に発売すると発表しました。ガソリンから電気へ、化石燃料から再生エネルギーへといったエネルギーシフトの大波が押し寄せる中、出光興産の様々な取り組みについてご紹介いただきます。 本セッションでは、実際に千葉県館山市で行っている超小型ＥＶのカーシェアリングの実証実験など現地ロケも交え、出光興産の今と未来を語っていただきます。
「実利用データ」と「移動データ」を結びつけるPonta Mobility
実利用データと移動データを紐づけるとどういった効果・訴求ができるのか？共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営するロイヤリティマーケティングとスマートドライブは実利用データ×移動データを掛け合わせた「Ponta Moblility」を展開しています。さらに移動データをもとにクーポンや広告などを配信し、ヤマヒロが運営するサービスステーションやコンビニエンスストアへの集客効果や行動変容を分析する実証実験も始めました。本セッションではゲストとしてヤマヒロの山口 寛士社長にも登壇いただき、Ponta Moblilityの取り組みと効果、そこで得られた知見などについてご紹介いただきます。
エネルギーシフトやEVの普及に求められる「街のアップデート」とは？
菅義偉首相は1月の施政方針演説で「2035年までに新車販売で電動車100%を実現する」と表明しました。その中心を担うEVの普及に欠かせないのは、充電スポットの拡充です。充電スポットの拡充については、特に都市部での充電スポット不足が喫緊の課題との声も聞かれます。 本セッションでは、EV向け給電システムを提供するエネゲードが充電スポット拡充のポイントや、電気の支払いなどの認証システムなどについて、同社の取り組みを交えながら講演いただきます。
IoTの活用でスマートシティやモビリティは進化する！
「IoTテクノロジーの民主化」を掲げる業界の先駆者のソラコム。製造・社会インフラ・サービス・小売・1次産業・コンシューマー製品など様々な業界・業種で利用され、すでに15000以上のお客様に利用されています。本セッションでは「スマートシティ」や「モビリティ」を中心にIoTの活用事例やデータ活用の話だけでなく、今後の展開についてもご紹介いただきます。
今から始めるDXの突破口とは？ -営業とマーケティングのデジタル変革-
新型コロナウイルスの感染拡大が契機となり、日本企業のDX推進の取り組みが加速しました。2020年「日本能率協会のDX（デジタル・トランスフォーメーション）の取り組み状況調査」によると、DXの推進・検討に着手している企業が全体の5割を超えています。一方で、DXの重要性は感じているものの、それを会社全体に浸透させる、すなわち「企業文化を変える」ことにハードルの高さを感じている企業様も多いのではないでしょうか。 本セッションでは、DX実現の第一歩として現場の負担なく実施できる顧客管理の方法について、リアルな事例を交えながら具体的にお伝えします。
※ セッションの時間や内容は予告なく変更となる場合がございます。ご了承ください。